日本の大手メディアの評価基準

メディア	発行部数・ 受信契約数	関係者の官房機密費受け取り	本社社屋の 国有地払い下げ	注
N　H　K	約3800万世帯	公表していない	あり
朝日新聞	約802万部	公表していない	あり
毎日新聞	約374万部	公表していない	あり
読売新聞	約1002万部	公表していない	あり
日本経済新聞	約305万部	公表していない	あり
産経新聞	約103万部	公表していない	あり	夕刊を除く
しんぶん赤旗	約168万部	な　し	な　し	政党機関紙

数字は wikipedia から

日本の大手メディアの評価基準は、以下の3点によるべきです。

• 本社社屋に国有地の払い下げを受けているかどうか？
  （経営と国家権力との癒着・妥協があるかどうか？）
• 関係者の官報機密費受け取りを公表しているかどうか？
  （記者・評論家が買収されているかどうか？）
• 国民の立場に真に立っているかどうか？

以上の基準に照らせば、NHK、朝日、毎日、読売、日経、産経は、合格とはいえません。

ただし、この事実は、個々の放送や報道に国民の立場に立ったすぐれたものがあることを否定するものではありません。

要は、国民・受信者・読者がどれだけ自覚をもって判断するかどうかの問題です。