英紙ファイナンシャル・タイムズは、「チュニジアの反乱でお終わりを告げた中東の専制君主体制」（注）と題する記事を掲載しました。 （日本経済新聞・電子版 2011/1/18）
表題は、その中の一文です。 弁証法、より正確には史的唯物論にもとづく弁証法を実に見事に現代の国際社会にあてはめています。
米・オバマ大統領の誕生もその一例です。 もちろん、その任期４年は米大統領の歴史の二百数十年のうちの４年であり、その中で米国の歴史が「あっという間に変わる」かといえば、そうではなく、その始まりだと理解できます。
日本の自公政治の否定もその例です。 もちろん、交代した民主党が自民と同じであったことは、多くの国民の予想外のことでしたが、それだけで「あっという間に変わる」のではなく、その始まりだと理解できます。
人類の歴史の中で、このように「あっという間に人類社会が変わる」段階が必ずあるのです。 産業革命で資本主義の隆盛期を迎える、そのゆきづまりが２１世紀の「これから始まる金融危機」です。
これ以後、数ヶ月、数年の単位でその「あっという間に変わる」変化の始まりが少しづつ明らかになってゆきます。
NHK会長、経営委員（12名）、解説委員などの一次選考に視聴者が参加し、番組制作に視聴者の意見が十分反映されるような段階もその中で実現されるでしょう（と希望しています）！
（注）原文は、「チュニジアの反乱がお終わりを告げた中東の専制君主体制」(“Uprising spells end of an era for tyrants of Middle East”, January 17) ─ この日本語表現では、意味が２とおりに取られるので、「が」を「で」と変更しました。
