- 1931年(対中侵略15年戦争開始）以降、３大紙の発行部数は、急速に拡大する。
- 新聞は、戦争があれば発行部数を拡大する。
（戦争報道は、利潤追求と一致していた） - メディアは、国益の名目で、戦争をあおる
- 軍・メディア・国民が相互に戦争の熱狂をつくる
- 主要3紙の発行部数は、満州事変（1931年)以降伸びはじめ、第2次大戦終了時には２倍以上になっていた。
- （NHKではなく）ラジオ（実はNHKの前身）は、「政府の統制・指導下」にあり、ナチスの手法をも取り入れて、国益・戦争宣伝100％の役割をになっていた。
- （1945年には、普及率は５０％にたっしていて）「ラジオの報道は、神様」と思われていた。
番組では、NHKの前身が侵略戦争推進に利用された、このようなことは２度と起こされるべきではないというメッセージが強くは伝わってきませんでした。
治安維持法やメディアは、暴力として国民を植民地支配や侵略戦争と第2次世界大戦に駆り立てたのです。 利潤を目的としたメディアや官製のメディアは、国民に向けた武力であった、現在でもそれは半分以上真実だというべきでしょうか？
NHKは、戦前の放送についても、現在の放送についても、反省は不十分であるとの印象を持ちました。
将来、国民は戦争に巻きこまれることはないか？ 現在でも、イラク・アフガン侵略戦争に深く巻き込まれているし、メディアがそれを擁護しているのではないでしょうか？
しかし、利潤追求を第一とする経済システムは永遠ではなく、メディアについても同じです。 それを市民・国民のものとするためには、市民・国民のより強い自覚が必要です。
